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クラウドの導入理由を事例から解説! EOS対策編

2020年2月14日


クラウドの導入理由を事例から解説! EOS対策編

クラウドの利用には「初期コストが抑えられる」「調達に時間がかからない」「資産管理が不要」などの、多くのメリットがあります。そのため、クラウドの導入に至る理由も「リソースを最適化して運用コストを削減したい」「ハードウェアの運用から解放されたい」など、ユーザーによってさまざまです。そうした数あるクラウド導入の理由の1つに「EOS対策」があります。

EOSとは

企業が製品に対するサポートを終了することを「End Of Support(EOS)」と呼びます。ハードウェア/ソフトウェアを問わず、サポートが終了した製品に対しては、新機能の追加や不具合の修正といったサポートが提供されなくなります。そのため、EOSを迎えた製品を使用し続けることは、脆弱性を攻撃され不正なプログラムを埋め込まれるといったセキュリティ的リスクやハードウェア故障時に交換部材の確保ができないといった問題を抱えることになります。こうした問題を起こさないためにも、システムは常にサポートを受けられる状態を保ち続けることが重要です。つまり、製品がEOSを迎える前にソフトウェアであれば新バージョンへ更新し、ハードウェアであればリプレイスする必要があります。

なお、EOSについてさらに詳しく知りたい方は「EOSとは」の記事をご確認ください。

クラウド移行によるEOS対策

デジタルトランスフォーメーション(DX)の観点からも、効率の悪いレガシーシステムをクラウドへ移行することは急務となっています。しかし、現役で稼働中のシステムに対し、わざわざコストを支払ってまでクラウドへ移行することに抵抗感があるのもまた事実でしょう。こうした理由から「クラウド移行の必要性は理解しつつも実現はできていなかった」企業も製品のEOSをきっかけに本格的なクラウド導入へ舵を切るケースがあります。

そもそも、いかなる理由があろうともEOSを迎えた製品を使い続けることは推奨されません。とはいえ、オンプレミスで製品を更新してしまうと導入したハードウェアやOSなどは一定の期間使い続ける必要があるため、クラウド移行のタイミングがさらに遠のいてしまいます。そこで、どのみちEOS対象製品の更新に伴う作業やコストが発生するのであれば、いっそEOSを迎えるタイミングでシステムをクラウドへ移行しようと考える企業が増えてきているのがその理由です。

直近でこのようなケースに該当するのは、2020年1月にEOSを迎えたWindows Server 2008/2008 R2で動作しているシステムです。

クラウド移行によるOSのEOS対策の基本的な流れは、最新のOSがインストールされたサーバーをクラウド上に新規構築し、EOS対象となるサーバー上で動作しているシステム一式を移行することです。

具体的なニフクラでの事例としては、「オンプレからのクラウド移行/Windows Server 2008 サポート終了対策」をご確認ください。

しかし、単純にサーバーのOSをバージョンアップするだけで解決するとは限りません。OSをバージョンアップする際には、その上で既存のアプリケーションが正しく動作するかの検証や場合によっては、プログラムの修正といった作業が必要となります。こうした検証/修正作業には時間がかかるため、EOSまでに新OSのサーバーを用意できないケースも存在します。

そのような場合は、クラウドへの移行とOSのバージョンアップの2段階に分けた移行が有効です。まずは現在稼働中のサーバーと同じOSのサーバーをクラウド上に作成し、システムをそのまま移行します。こうすることで、少なくともハードウェアに関するサポート期限を気にかける必要がなくなります。

ただ、これだけではOSのEOSは回避できず、システムがセキュリティ的な脅威に晒された状態となってしまいます。そこで緊急避難的な措置として、Workload Securityを導入するのが効果的です。Workload Securityで当面の脅威を防御し、アプリケーションの検証/修正やOSのバージョンアップ作業が完了するまでのセキュリティを確保するのです。

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