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ニフクラDevOps

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ニフクラのDevOpsとは

お客様のソフトウェア製品をより迅速に、より信頼性の高い方法で構築および提供できるよう、ニフクラでは、DevOpsを実践できる環境及びノウハウなど一連のサービスを提供しています。これらのサービスを使用することにより、プロジェクトの管理、チーム開発、継続的なインテグレーション（CI）、継続的なデリバリー（CD）リリースプロセスの自動化などを、効率よく実践していくことができます。

ニフクラのDevOpsとは

DevOpsのメリット

リリースの高速化

開発・運用チームが協力し合うことで開発プロセス全体が高速化され、素早くシステムをリリースできます。変化し続ける市場ニーズへの対応力を強化します。

生産性の向上

テスト、ビルド、デプロイ、デリバリーの自動化により、バグの早期発見等、開発の効率化が期待できます。また、こういった仕組みをスケールすることも容易なので、開発規模の拡大にも追従しやすくなります。

セキュリティ

コードレビュー時やデプロイの段階でセキュリティスキャンを行い、開発段階からセキュリティ対策していくことが可能です。また、コンプライアンスポリシーの適用を自動化することで、細かい制御や権限設定をすることができます。

拡張性

インフラストラクチャーと開発プロセスを統合して運用・管理できます。いままで複雑だったシステムの構築や管理も、自動化によって開発プロセスとの整合性を取りながら、より効率的にシステム全体の管理をすることが可能となります。

情報共有の円滑化

開発チームと運用チームの課題を共有しながら作業を進めて行くことで、お互いの情報格差の低減が見込めます。サイロ化したチーム間の壁が解消されていきます。

DevOpsライフサイクルの各フェーズ

一般的にDevOpsのライフサイクルでは、プラン、コード、ビルド、テスト、デプロイ、運用、モニターという計７つのステップがあると言われています。それぞれを開発、テスト、デプロイメント、モニタリングというフェーズに分類した場合、これらの５つのフェーズを継続的に通過するようDevOpsのライフサイクルを回していくことが重要です。

・継続的な開発
・継続的なテスト
・継続的なインテグレーション
・継続的なデプロイメント
・継続的なモニタリング

これら各フェーズでの利用を目的とした様々なツールは既に世の中に多数提供されており、そういった各種ツールを数珠つなぎで連携（ツールチェーン）してDevOpsのライフサイクルを実現することも可能です。しかし、様々なツールについての技術的ノウハウを習得し、それぞれのツールに適応したツールチェーン環境を認証処理も含めて構築・運用していくのは難しく、DevOpsを展開する際の課題となっています。

ニフクラとDevOps

FJCTの歩み

FJCTは2015年からDevOpsへの取り組みをはじめました。既存の体制から組み替えていく際には様々な課題に直面し、模索をしながら解決に努めてまいりました。こうして積み重ねた経験と技術は、当社独自のノウハウとしてニフクラの運用にも適用されています。現在では、技術部門に限らず全社的な取り組みとして展開され、当社の核心ともいえるノウハウとして更に蓄積・進化しています。

FJCTでの導入事例については、以下からご確認ください。

ニフクラ DevOps基盤事例「GitLab EE」

DevOps導入によくある課題

DevOpsの導入にあたり、よくある課題として以下の3点が挙げられます。

課題１：無数にあるツールから必要なものを選ぶだけでも時間がかかり、DevOps導入が進まない
課題２：複数ツールの管理・連携が煩雑で、DevOps環境を維持するだけでも大変
課題３：ツールを導入したが活用法がわからず、DevOps実践に至らない

FJCTもこれらの課題に取り組み、乗り越えてきました。この経験から得たノウハウをお客様の課題解決に役立てたいと考えています。

DevOpsによる自社内の変化

DevOpsの取り組みでは、技術やツールの導入が重要となりますが、社内のルールや考え方、文化といった面での転換も非常に重要なポイントです。下図の通り、当社も以前は縦割りの組織構成でニフクラの企画、開発、運用業務をおこなっていましたが、現在は提供サービスや製品を中心にした、より円滑なコミュニケーションが実現できる体制に進化しています。

DevOpsによる自社内の変化

積み上げた独自のノウハウを、世の中の皆様に展開したい思い

昨今では「生産性の向上」が多くの企業に求められている状況です、特に労働人口の減少を背景として、抜本的に働き方を変えて行く動きが顕著になってきました。こういった情勢において、当社がこれまで積み上げてきた独自のノウハウを、是非皆様にお届けしたいと考えており、自社の技術、活用方法、知識、ノウハウをクラウドサービスとして提供したいと考えています。